コーソルでは、「心あるサービス」を提供できる人財の輩出を目指し、
社員の成長支援とダイバーシティー推進を目的に、以下のような人事制度を導入しています。
選考の一例
コーソルでは、社員の柔軟なキャリア形成を支援するため、さまざまな働き方をご用意しています。
大きく分けて、「総合職」と「エリア限定職」（地域限定社員制度を利用）があります。
人事制度の3つの柱
コーソルの人事制度は、以下の3つの柱により成り立っています。
職種ごとの特性を重視し、公正な評価によって処遇を決定することで、社員のモチベーション向上を図っています。
等級制度
等級制度は、社員の能力を基準とした「能力等級」と、役割を基準にした「役割等級」から成り立っています。
社員には、「能力等級」と「役割等級」の双方が付与されています。
（能力等級：サポート4等級、役割等級：課長代理 等）
能力等級
能力等級は、職種ごとの特性に基づいて、要件が定められています。能力等級の見直しは、評価制度と連動して行います。
グループ
(1～8等級)
グループ
(1～10等級)
グループ
(1～8等級)
※支援グループとは、教育担当、社内システム担当を含む、バックオフィス部門の呼称です
役割等級
役割等級は、職種に関わらず、全社一律の要件が定められています。役割等級の見直しは、会社がその必要性を認めた場合に行います。
コーソルでは、マネージメントラインだけではなく、「エキスパート」や「技術統括」という道もご用意しています。非マネージメントラインの「エキスパート」職はチームメンバーの業務、技術フォローをはじめ教育などを中心に、高度専門職である「技術統括」職は、技術書の執筆や講演活動などを通じて、コーソルの知名度を向上させるミッションを担います。
評価制度
評価制度は、「発揮能力評価」、「価値観行動評価」、「パフォーマンス評価」の3つから成り立っています。
人事評価は、6ヶ月に1回（年2回）行います。
発揮したか否かを評価する
を行えたか否かを評価する
達するパフォーマンスを出せたか
否かを評価する
報酬制度
コーソルでは、年齢や在籍年数に関わらず、実力（等級・評価）に応じて報酬を決定しています。
報酬の見直しは年2回、評価制度と連動して行われます。
月給
月給は、以下のように決定します。
賞与
賞与には、「基本賞与」と「会社業績賞与」があります。それぞれ以下のように決定します。
基本賞与
基本賞与は、会社業績、人事評価結果および月給に基づいて支給額を決定します。
会社業績賞与
会社業績賞与は、会社業績に応じて支給額を決定します。
社員の長期的な活躍を支援するための仕組み
コーソルでは、社員の長期的な成長支援とダイバーシティー推進を目的に、以下のような人事制度を導入しています。
社内公募制度
現在の業務範囲を越えた、新たなイノベーションが生まれるよう、社内公募制度を導入しています。社員は、会社が公募するポスト（役割）・ポジション（仕事）・プロジェクト（全社横断的な取り組み）に、直属の上司の許可を得ることなく応募できます。
また、自らが抱いた問題意識を、仲間と共に解決するために、社員が社内公募制度を用いてプロジェクト発足・メンバー募集をすることもできます。
社内ベンチャー公募制度
会社の枠を超えた、更なるイノベーションが生まれるよう、社内ベンチャー公募（新規事業立ち上げ支援）制度を導入しています。
コーソルの企業理念「共に解決する」、企業方針「心あるサービス」に基づく、社会的存在意義のある新規事業に対して、会社が出資・事業支援をします。
※事前に事業企画書およびプレゼンテーションによる審査があります
育児中の社員に対する支援
2016年1月に、厚生労働省認定の育児支援企業となり、「くるみん」マークを取得しました。
仕事と育児を両立する社員が、能力や個性を職場で十分に発揮できるよう、以下のような支援を行っています。
育児休業制度
育児を行う社員が、最長で子どもが1歳6ヶ月に達する日まで休業することができる制度です。
これまでに、男性含め25名の社員がこの制度を利用しています。
--女性の育児休業取得 14名。うち12名は職場復帰済、2名は現在も育児休業中。
--男性の育児休業取得 11名。全員職場復帰済。
2019年、厚生労働省主催『イクメン企業アワード2019』でグランプリを受賞いたしました！
「イクメン企業アワード」は、厚生労働省が主催する育児を積極的に行う男性「イクメン」を応援し、男性の育児休業取得を促進するための「イクメンプロジェクト」の一環として、男性の育児と仕事の両立を推進する企業を表彰するものです。「両立支援部門」では、男性従業員の育児と仕事の両立を推進し、業務改善を図る企業を表彰します。今回、当社の従業員の育児への取り組み支援について評価頂き、同アワードにおいてグランプリを受賞いたしました。
育児時短勤務制度
育児を行う社員が、最長で子どもが小学校を卒業するまでの間、15分単位で勤務時間を短縮することができる制度です。
育児支援手当
育児を行う社員が、子どもが小学校を卒業するまでの間、「育児支援手当」を受け取ることができる制度です。
育児によって制限された勤務時間分の賃金の50％を補填しています。
在宅勤務制度
育児を行う社員が、最大週2日を目安として自宅で勤務を行うことが出来る制度です。
介護中の社員に対する支援
仕事と介護を両立する社員が、能力や個性を十分に職場で発揮できるよう、以下のような支援を行っています。
介護休業制度
介護を行う社員が、最長で93日間まで休業することができる制度です。
介護時短勤務制度
介護を行う社員が、最長で93日間までの間、15分単位で勤務時間を短縮することができる制度です。
在宅勤務制度
介護を行う社員が、最大週2日を目安として自宅で勤務を行うことが出来る制度です。