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- コーソル、データベース災害対策製品『Dbvisit Standby』ライセンス販売で「Partner of the Year」を受賞~ 2023年度のDbvisitライセンス販売で国内販売No.1を獲得 ~
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お知らせ
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データベースプロフェッショナル企業の株式会社コーソル(本社:東京都千代田区、代表取締役:金山 俊明 以下 コーソル)は、データベース災害対策製品『Dbvisit Standby』のライセンス販売において、2023年度国内販売額1位のパートナーに贈られる『Dbvisit Partner of the Year Award 2023』を受賞いたしました。
Dbvisit StandbyはOracle DatabaseやMS SQL Server、PostgreSQL向けの災害対策製品で、世界で1,700社以上の導入実績があります。操作はGUI上で完結、かつ簡単に行えるため、クラウド環境においてもクラウド障害対策としてリージョン間のデータ同期やOracle Database Enterprise Edition専用の災害対策機能であるData Guard代替としても使用できます。
また、Oracle Database Enterprise EditionをOracle Database Standard Edition + Dbvisit Standbyへ置き換えることにより、Oracleライセンスコストを最大72%削減可能です。
コーソルでは、システム担当者がDbvisit Standbyの運用保守に困らぬよう、当社独自サービス(操作レクチャー、Dbvisit Standbyオンサイトサービスでの製品バージョンアップ対応、24時間365日の保守サポート提供など)をご提案し、お客様のシステム安定稼働を全力でサポートいたします。
Dbvisit Standbyオンサイトサービス
https://cosol.jp/license/dbvisit/dbvisit-standby-option/
24365製品サポート
https://cosol.jp/license/dbvisit/dbvisit-standby-option/
リモートDBAサービス
https://cosol.jp/service/service008/
この度、株式会社コーソルが「Dbvisit Partner of the Year Award 2023」を受賞されたこと、心よりお祝い申し上げます。コーソル社の卓越した技術力とお客様への徹底したサポート精神が、この栄誉ある受賞につながったものと確信しております。Dbvisit Standbyの販売、導入および運用サポートにおいて、コーソル社の提供する高品質なサービスと専門知識は、私たちのお客様にも大きな信頼と安心をもたらしています。
今後もコーソル社との協力を通じて、お客様に最適なディザスタリカバリソリューションを提供し続けることを楽しみにしております。
株式会社インサイトテクノロジー
製品本部 本部長
児玉 崇
この度、株式会社コーソルが「Dbvisit Partner of the Year Award 2023」を受賞されたことを心よりお祝い申し上げます。コーソル社の優れた技術力とお客様への献身的なサポートが、私たちの製品の普及と成功に大きく寄与しました。彼らの専門知識と努力に感謝し、今後も共に成長していくことを楽しみにしています。
Dbvisit Software NZ Ltd
CEO
Mark Otten.
コーソルは、「CO-Solutions=共に解決する」の理念のもと、「データベース技術」×「サービス」を軸に事業展開しています。技術者を数多く育成した企業に贈られる『Oracle Certification Award』を12年連続で受賞。2023年度企業別『ORACLE MASTER Platinum』取得数ランキングにおいて国内第1位で表彰されました。
『ORACLE MASTER Platinum』保有者がリモートでデータベースの定常業務から障害発生時の対応を24時間365日で行う『リモートDBAサービス』、“必要な時に必要な時間だけ”契約できる『時間制コンサルティングサービス』など独自のサービスを展開しています。また、サードパーティ製のデータベース関連製品の取り扱いを拡充し、Oracle Database のライセンスコストを低減する方法を提案するなど、ベンダーにとらわれない第三者の視点で、導入からサポートまでワンストップで提供しています。
本社 : 東京都千代田区麹町3-7-4 秩父屋ビル6階
設立 : 2004年4月1日
資本金 : 2,000万円
代表者 : 代表取締役 金山 俊明
従業員数: 156名(2024年7月現在)
事業内容: データベースの設計、導入・構築、運用管理、保守・サポート、コンサルティング 等
文中に記載されている製品名は各社の商標または登録商標です。